先日、太陽光発電の「卒FIT」について書類を確認していたら、自分がずっと勘違いしていた日付が見つかりました。詳しい経緯は別記事に書きましたが、要は買取期間の満了日を7ヶ月も間違えて覚えていたという話です。
そこで、ふと思いました。満了日がずれていたなら、他の日付もずれているのではないか。
家に関する書類を引っ張り出して、日付を1つずつ突き合わせてみることにしました。結果として、いちばん驚いたのは太陽光の満了日ではありませんでした。住宅ローンの契約日です。この記事は、その突き合わせの記録と、勘違いに気づいてから7ページの記事を直した過程をまとめたものです。
きっかけは太陽光の満了日だった
このブログでは、我が家の太陽光発電について「固定買取はおおむね2029年まで」と書いてきました。ところが電力会社の購入実績画面を確認したところ、実際の買取期間満了日は2028年11月1日でした。思っていたより約7ヶ月早い日付です。
書類を確認していくうちに、間違えていたのは自分の記憶のほうだと分かりました。この発見の詳しい経緯と、卒FIT後にどうするかという話は、別の記事にまとめています。
卒FITまで約2年3ヶ月｜満了日を書類で確認したら勘違いだった
本記事では、この満了日の話はここで一旦区切ります。ここから先は、太陽光だけにとどまらない話です。
太陽光だけじゃない。家全体の年表を5点で確認してみた
満了日が1つずれていたということは、我が家の年表そのものが、どこかで狂っている可能性があります。そう考えて、太陽光に関する記録だけでなく、住宅ローンの返済予定表まで含めて、家に関する日付を5点、あらためて確認してみました。
先にお断りしておくと、5点のうち4点は書類や電力会社の記録に日付が残っていましたが、建物の引き渡し・入居の時期だけは、日付の入った記録ではなく自分の記憶にもとづいています。
ローン契約日（2017年12月22日）
住宅ローンの返済予定表に記載されていた、融資が実行された日です。
建物引き渡し・入居（2018年6月末）
建物が完成し、実際に住み始めた時期です。この1点だけは、日付の入った記録ではなく私の記憶にもとづいています。「6月の末だった」というところまでは、はっきり覚えていました。
太陽光の売電開始（2018年10月22日）
電力会社の購入実績画面に記載されていた、買取が始まった起算日です。
太陽光の卒FIT（2028年11月1日）
固定買取期間の満了日です。詳細は前述の別記事にまとめているとおりです。
住宅ローン完済予定（2052年11月30日）
返済予定表に記載されていた、最終回の返済予定日です。
これらを1つの表にまとめると、次のようになります。
| 時期 | 出来事 |
|---|---|
| 2017年12月22日 | 住宅ローンの融資実行（契約日） |
| 2018年6月末 | 建物の引き渡し・入居 |
| 2018年10月22日 | 太陽光の売電開始（買取起算） |
| 2028年11月1日 | 太陽光の卒FIT（買取期間の満了） |
| 2052年11月30日 | 住宅ローンの完済予定 |
5点を並べてみると、太陽光の満了日以外にも、記憶と記録がずれている箇所がありました。
いちばん驚いたのはローン契約日だった｜思っていたより1年半前
ここまで、私は自分の家について「2019年6月に買った」と、ずっと思い込んでいました。太陽光の記事には「2019年6月の引き渡し」と書いてきましたし、住宅ローンの記事でも「2019年に購入した」と書いてきました。
ところが、住宅ローンの返済予定表を開いて、契約日（融資が実行された日）を確認したところ、そこに書かれていたのは2017年12月22日でした。
「2019年6月」を基準にすると、契約日はそこから約1年6ヶ月（1年半）も前です。太陽光の満了日のズレが約7ヶ月だったのに対して、この差はその倍以上です。書類を1枚ずつ確認していく中で、正直いちばん驚いたのがこの日付でした。
住宅ローンは、返済そのものは毎月続いています。それでも、その契約がいつ結ばれたのかは、契約したとき以来、一度も見返していませんでした。「自分の家のことだから、さすがに間違えないだろう」という思い込みが、いちばん見返す機会の少ない書類のところに、いちばん大きなズレを残していたことになります。
なぜずれていたのか｜「入居した年」だと思い込んでいた
なぜ「2019年6月」という数字が出てきたのか。あらためて振り返ると、理由ははっきりしていました。私は「入居した年」を、そのまま家を買った年だと思い込んでいたのです。
実際の入居は2018年6月末でした。「6月」という月そのものは合っていたので、余計に気づきにくかったのだと思います。年だけが1年ずれて記憶に残り、しかもそこには「契約」と「入居」という別々の日付が混ざっていました。
そして、この1点のずれが、単独では終わりませんでした。「2019年6月」を基準にして書いていた他の数字にも、そのまま影響が連鎖していたのです。
- ①購入・設置時期：2019年6月 → 実際は2018年（契約は2017年12月、引き渡しは2018年6月）
- ②太陽光の満了（卒FIT）：おおむね2029年 → 実際は2028年11月1日
- ③築年数：築7年 → 実際は築8年
- ④住宅ローンの残りの返済期間：約28年 → 実際は約26年
- ⑤完済時の年齢：80代 → 実際は70代後半
ひとつの基準年を間違えて覚えていただけなのに、そこから計算していた数字が、記事をまたいで5つも連鎖してずれていたことになります。
直した7ページ｜運営側の記録として残しておく
ここが、本記事でいちばん書いておきたいことです。
この勘違いに気づいたあと、「2019年6月」やそこから派生した数字を使っていたページを1つずつ確認し、7ページを修正しました（2026年8月4日実施）。修正した内容は、次のとおりです。
| ページ | 修正した内容 |
|---|---|
| 太陽光は元が取れるのか | 受給開始の年（2019年6月→2018年10月22日）、満了時期（2029年6月ごろ→2028年11月1日） |
| 太陽光の収支を毎月公開 | 引き渡し・設置の年（2019年6月→2018年）、満了時期（2029年ごろ→2028年11月1日） |
| オール電化の電気代2年分 | 築年数（築7年→築8年） |
| 2026年夏の電気代補助 | 設置年の表記を他ページと統一 |
| 50代の住宅ローン | 購入年（2019年→契約2017年12月／引き渡し2018年6月）、残りの返済期間（約28年→約26年）、完済時の年齢（80代→70代後半） |
| プロフィール | 太陽光の設置年（2018年設置）、住宅ローンの契約・入居の年、残りの返済期間、完済時の年齢 |
| 運営者情報 | 太陽光の設置年（2018年設置） |
7ページというのは、決して少ない数ではありません。それでも、記憶違いに気づいた以上、数字を差し替えずに放置するわけにはいきませんでした。1ページずつ本文を開いて、該当する数字を探し、書類の日付に置き換えていく――地味な作業でしたが、それが今回やったことのすべてです。
住宅ローンの記事にも、間違えていたことを書き足した
数字を黙って差し替えるだけだと、以前の記事を読んでくださった方から見て、「いつのまにか数字が変わっている」ことになってしまいます。そこで、50代の住宅ローン｜定年後まで残る返済とどう向き合うかには、数字の修正とあわせて、間違えていたことと気づいた経緯を書き足しました。
じつはこの数字、最近まで間違えて覚えていました。「2019年に買って、残りは28年」と思い込んでいたのですが、書類を確認したら契約はその1年半前で、完済も想定より早い時期でした。自分の家のことでも、記憶ではなく書類を見ないと正確な数字は出てこない――この記事で言いたいことが、まさに自分に返ってきた形です。
あの記事はもともと「平均に振り回されず、自分の返済予定表を見よう」という主張の記事でした。書いた本人が記憶で書いていた、という事実は、その主張を弱めるどころか、かえって裏づけになると思っています。
まとめ｜記憶ではなく書類を見ないと、正確な数字は出てこない
- 太陽光の満了日がきっかけで、家に関する5つの日付（ローン契約・引き渡し・売電開始・卒FIT・完済）を書類で確認し直した
- いちばん驚いたのは満了日ではなく、住宅ローンの契約日。思っていたより約1年6ヶ月前だった
- ずれていた根っこは「入居した年」を家を買った年だと思い込んでいたこと。そこから5つの数字が連鎖してずれていた
- 気づいた日付だけを直すのではなく、7ページを1つずつ確認して修正し、住宅ローンの記事には間違えていた経緯も書き足した
太陽光の満了日についての詳しい経緯は卒FITまで約2年3ヶ月｜満了日を書類で確認したら勘違いだったに、住宅ローンとの向き合い方は50代の住宅ローン｜定年後まで残る返済とどう向き合うかにまとめています。
自分の家のことでも、記憶は思っているほど正確ではありません。もし手元に住宅ローンの返済予定表や、太陽光の購入実績、引き渡し時の書類が残っているなら、一度ご自身の年表を作り直してみることをおすすめします。思っていた時期と、実際の日付が違っているかもしれません。
筆者の暮らしについては運営者プロフィールにまとめています。
この記事は、筆者自身の家に関する書類の確認記録であり、住宅ローンの返済方針や太陽光発電の導入を推奨・非推奨するものではありません。記載の日付・数字は執筆時点で確認した内容に基づいており、個別の返済・資産形成の判断を勧めるものではありません。ご自身の状況については、契約している金融機関や電力会社の書類で直接ご確認ください。
